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日本初!外国人美容師が活躍するヘアサロン

  • 執筆者の写真: 周 Gss
    周 Gss
  • 2023年6月22日
  • 読了時間: 4分



こんにちは!協同組合日亜人財教育研究所です。


最近、日本のヘアサロン「タヤ」が都内3店舗で外国人美容師を採用したという報道がありました。


日本のヘアサロン「タヤ」が、都内に3店舗を展開し、日本初となる外国人美容師の採用を行いました。田谷が運営する「タヤ」は、中国人2人と韓国人1人の外国人美容師を4月から池袋、吉祥寺、銀座の各店舗に配属し、接客業務に携わっています。  


この取り組みは、外国人美容師の育成と活躍を促すもので、数々のメリットが期待されています。日本ではインバウンド需要が高まり、アジアからの外国人観光客が増えています。そのため、彼らのニーズに合ったサービスを提供する必要性が高まっているのです。外国人美容師が在籍することで、中国語や韓国語を駆使したサービスを提供でき、他のサロンとの差別化や顧客満足度の向上につながるでしょう。


さらに、外国人美容師たちは5年後に帰国する可能性がありますが、彼らは「タヤ」の技術を持っているため、自国においても同様のサロンを展開することができるのです。このような展開が実現すれば、日本の美容技術やブランド価値が海外に広まり、新たなビジネスチャンスが生まれることでしょう。


この取り組みは、将来的には日本の美容学校にも影響を与えるでしょう。外国人美容師の採用が増えれば、彼らは日本で学ぶ意欲を高めることが予想されます。また、卒業生が帰国後に活躍すれば、海外からの生徒の受け入れも期待できるでしょう。これにより、美容学校自体も盛り上がり、業界全体の人手不足問題の解消につながると期待されています。


このような取り組みが続けられれば、日本の美容業界はさらなる可能性を秘めていることが分かります。関係者や業界団体、メーカー、ディーラーなどの協力も不可欠ですが、一体となって業界を盛り上げていきたいものです。





◾️協同組合 日亜人材教育研究所は企業の財産となる人を生み出します!


協同組合日亜人材教育研究所は、愛知県名古屋市にある外国人技能実習生の送り出し機関です。

私たちは日亜人材教育研究所という名前の通り、ベトナム、中国、フィリピン、ミャンマーを中心としたアジアの人材を繋ぐ役割を担っています。

その中でも製造業は愛知県とは切っても切り離せない業種ですが、

私たち日亜人材教育研究所が最も得意とする人材の分野でもあります。


多くの送り出し機関は、企業に実習生を送り込んだらそこで終わってしまい、

企業側での育成・指導の負担が大きくなってしまっています。

ですが、日亜人材教育研究所では、そういった企業が受け入れた「その後」のフォローにも力を入れています。

例えば、日報を提出してもらう事で日本語能力の向上を目指しています。

また、日本語教育に関しても定期的に日本語教師の資格を有したコンサルタントにより、しっかりとした日本語のレッスンを行っています。

そうして実務だけでない幅広い日本語の習得を継続的に行う事で、

日本での生活を円滑にするよう支援をしています。


私たち日亜人材教育研究所は技能実習制度という国際協力を通して、

日本の人材不足のお悩みを解決するだけではなく、

企業の財産となる人を生み出します!


【使命は、アジア人材と日本をつなぐ架け橋】



◾️少子高齢化に伴う人手不足は、日本において慢性化する昨今においては、外国人労働者に頼らざるを得ない現状があります。日本政府の目指す経済成長を2040年に達成するためには、外国人労働者は現在の4倍近い674万人が必要と言われています。 一方で、アジア諸国は優秀な人材の宝庫です。私共は後継者不足、人材不足に悩みを抱えている企業様と、この優秀な人材との架け橋となり、送出し国と日本の発展を支えたいと考えております。 私共は、日本を支えてきた技術の象徴である製造業への「人材」の送出しに強みがあります。技能実習制度を活用し、外国人実習生の慣れない日本での生活や労働環境を支え、受入れ企業様で安心して実習を送れるようサポートさせていただきます。

事業所名

協同組合 日亜人材教育研究所

特定管理事業許可番号

許2006000376

代表理事

松岡 悟

住所

〒458-0833

愛知県名古屋市緑区青山四丁目805番地

電話番号

052−602−8081

FAX

052−875−6700

役員

理事 八神 守隆

理事 近藤 達矢

理事 堀内 洋介

監事 野口 英司

監査 柴田 和浩

事業内容

(1)組合員の取り扱う消耗品等の共同購買

(2)組合員のためにする外国人技能実習生共同受入事業

(3)外国人技能実習生共同受入に係る職業紹介事業

(4)組合員の事業に関する経営及び技術の改善向上又は

  組合事業に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供

(5)組合員の福利厚生に関する事業

(6)前各号の事業に附帯する事業

















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